株価暴落前に絶対やっておくべき対策を解説!!(S&P500,NASDAQ,全世界株式) 投資信託 Twitter Facebook はてブ Pocket LINE コピー 2021.11.01 2021.09.18 こんにちは、Massaです。今回は、株価の暴落前にやっておくべき対策について解説していきます。S&P500もNASDAQも絶好調とあって、最近投資を始めた人も短期間でかなり資産を増やせていると思います。でも投資をする上で決して忘れてはいけないこと、それは、投資には「暴落」が付き物だということです。私たちの資産を激減させる「暴落」です。 S&P500やNASDAQ、そして全世界株もコロナショックから回復した後はまさに爆上げ状態、いわゆるバブルです。その反動による暴落はいつ来るのかと身構えている人も多いと思います。しかし、事前に対策をしておけば、暴落は恐れるに足りません。 目次 株価暴落前にやっておくべき対策 もくじ株価爆上げの背景と暴落が噂される理由テーパリングとは?対策は暴落「前」に株価暴落前にやっておくべき対策 その1株価暴落前にやっておくべき対策 その2株価暴落前にやっておくべき対策 その3株価暴落が来たら株価暴落前にやっておくべき対策 まとめ 株価暴落前にやっておくべき対策 もくじ 今回は、暴落に備えて今からやっておくべきことは何か、という点を中心にお話していきます。最後までご覧いただければ、暴落に備えて取るべき対策が具体的に分かるようになりますので、是非最後までご覧ください。 株価爆上げの背景と暴落が噂される理由 ではまず、今の株価が爆上げになっている背景と、暴落が噂される理由について解説します。株価が爆上げ状態にあるのは、ご存知の通りコロナショックの反動です。コロナショックのように経済に大きなダメージがある時には誰もが保守的になります。保守的になれば、人々は買い物を控えますし、企業は設備投資のようなお金がかかることは控えます。このように経済活動を控えるようになると、ますます経済活動は元気がなくなっていきます。まさに不況が不況を呼ぶ「負のサイクル」です。 そんな「負のサイクル」に陥るのを避けるため、お金の巡りがよくなるように、世の中に出回るお金の量を増やす対策が取られます。これが「量的緩和」と呼ばれる対策です。このような経済政策を打ち出すのは各国の中央銀行で、日本であれば日銀、アメリカであればFRBです。 アメリカのFRBもコロナショックを受けて間もなく量的緩和に動きまして、世の中に出回るお金の量を増やして、人々には「沢山お買い物をしてもらおう!」と仕向けたわけですが、実態はどうなったかというと、確かにアメリカの中間所得層は収入が増えると洋服や車など、以前から欲しかったものを購入する動きに出て、消費が増えるそうです。一方、富裕層はというと、洋服や車、家電など、欲しいものは既に持っているため、消費が増えることはなくて、余ったお金は株式や債券などの金融商品に流れます。増えたお金は実体経済ではなくて、金融市場に流れて行くことで、富裕層と金融市場の間を巡るお金が更に増えて、アメリカの格差社会は更に進んだとも指摘されています。このようにして金融市場にお金が集まったことで、S&P500やNASDAQ、全世界株などの相場は軒並み爆上げとなっています。なので「今の金融市場は実体経済が伴っていない危うい状況だ」と言われ続けてきたわけですが、これに加えてFRBのパウエル議長は「テーパリング」に言及し続けています。 テーパリングとは? テーパリングとは、世の中に出回るお金の量を減らすことです。これまで不況にならないように量的緩和で世の中に出回るお金の量を増やしてきたけども、経済は正常に戻ってきたので、中央銀行としては世の中に出回るお金の量を元に戻そうとします。つまり量的緩和の反対がテーパリングです。このテーパリングは株式相場に大いに影響すると考えられます。 量的緩和によってS&P500やNASDAQは爆上げをしてきたわけですので、テーパリングがされればもちろん、爆下げになる可能性は大きいと考えるのが自然です。もちろん投資の世界に「絶対」はありませんし、どれだけ下がるのかというのは投資家心理が絡む話なので予想することは難しいですが、下がる方向に向くことは必至ですし、「暴落」と言われるレベルで下がる可能性もあります。 対策は暴落「前」に ということで、暴落に備えて事前に対策を考えておきましょう。なぜ事前に対策を考えておく必要があるのかというと、暴落が起きると冷静な判断ができなくなってしまう可能性があるからです。暴落が来るとはわかっていても、自分の資産が日々目減りしていったら、情緒不安定でパニックになるかもしれません。そんな中で冷静な判断をすることは困難だと思います。「自分は大丈夫!」と高を括るよりは、「自分も危ないかもしれない」という立場に立っておいた方が無難です。事前に対策を考えて、ルール化しておけば、暴落がやって来てもそのルールに従って行動するのみです。 では暴落前に講じておくべき対策は3つありますので、順に解説していきます。一つ目は過去の株式相場を振り返っておくことです。 株価暴落前にやっておくべき対策 その1 まずはこちら、大変有名なジェレミーシーゲル教授が作成したグラフになりまして、1802年から2003年の201年間で株式や債券、現金など各金融資産の価値がどう推移してきたかを示すものです。このグラフから分かるのは、この中で株式の価値が一番上がっていて、201年間で約60万倍上がっていたということです。株式には一時的な暴落は付き物ですが、株式は辛抱強く長く持っていれば必ず値上がりするということは、歴史が物語っています。では、どれぐらい辛抱強く持っておけばいいのかというのを示すのが次のデータです。 このデータもまた、ジェレミーシーゲル教授の研究によって作成されたグラフです。これは投資期間ごとのリターンのバラつきを表しています。それぞれ左のバーが株式です。グラフの見方としては、例えば投資期間が1年間だけだと、最高なタイミングで投資していたらプラスの66.6%で、最悪のタイミングで投資していたらマイナスの38.6%だということを表していて、投資期間が5年間だと最高のタイミングで投資していたらプラス27.3%で、最悪のタイミングで投資していたらマイナス11.9%だということ表しています。こうやって見ていくと、投資期間が長ければ長いほど、マイナスになる確率は少なくなっていって、これが20年にもなると最悪のタイミングで投資したとしてもマイナスにはならないということを示しています。「え?!でも、プラスの1%なんていやだ!」と思う人もいるかもしれませんが、大丈夫です。最悪のタイミングで投資してしまったとしても、21年・22年と、相場が回復するまで待ってから売却すれば、皆さんの投資がプラスの1%に終わることはありません。とにかくここから分かるのは、株式は長く持っておくことが如何に重要かということです。 そして振り返っておくべきデータの一つとして、これはS&P500のチャートです。S&P500はこれまで、30%以上の下落を過去8回経験してきました。記憶に新しいところでは、2020年のコロナショック、2007年のリーマンショック、そして2000年のITバブル崩壊などがあります。ですが、S&P500は暴落の度にしっかりと復活を遂げてきました。暴落によって自分の資産が半分になってしまうこともあるかもしれませんが、それは回復を待つしかありません、時間が解決してくれます。少なくともこれまでの歴史はそのように語っています。自分の資産が更に減っていくのが怖くなって、狼狽売りをしてしまった人は損を確定させてしまうことになります。一方、只々回復を待って長期目線で投資を続けた人だけが利益を上げられます。暴落を解決してくれるのは時間です。暴落が起きても、ドッシリ構えておきましょう。ドッシリ構えておけば、暴落は寧ろ買い増しのチャンスになります。 株価暴落前にやっておくべき対策 その2 なので暴落前に講じておくべき対策の2つ目は、買い増しに備えて現金を用意しておくということです。暴落は、通常は高価な株式や投資信託を安く買えるバーゲンセールです。しかも相場は波ですから、下げ幅が大きければ、その分、上がり幅も大きくなります。ここで現金があれば、買い増しをしない手はありません。暴落時に買い増しをすることこそ、ピンチをチャンスに変える逆転の一手です。 投資の世界には「キャッシュイズキング」という言葉もありまして、株式などの金融商品の相場が下がると、相対的に現金の価値が上がります。なので有事の際に備えて現金もある程度保有しておくことも必要です。資産の10%は現金で持つ、ですとか、100万円は現金で持つ、といったように割合で決める、あるいは金額で決める、どちらの方法もあります。その中で暴落がやって来たときには、余剰資金の範囲で買い増しをすることは、個別株や投資信託に割安な価格で投資ができるわけですから、資産を大きく増やすチャンスとなります。 株価暴落前にやっておくべき対策 その3 そして暴落前に講じておくべき対策の3つ目は、「暴落で何がどうなったら、いくら買い増しをするのか」というルールを決めておくことです。そしてこのルールはかなり具体的なものであるべきです。「大きく下落したら沢山買う」というような曖昧なルールだと、「大きくってどのぐらい?沢山っていくら?」という話になって、解釈に余地が生まれてしまいますので、情緒不安定な中で判断をしなければならなくなります。そこで正しい判断ができるかどうかは分かりません。 なので具体的なルールを予め決めておきましょう。例えば「下落から上昇に転じて3日以上上昇が続いたら準備資金の半額を投入して、その1週間後に残り半分を投入する」ですとか、「20%下がったら準備資金の全額を投入する」といったような具体的なルールを決めましょう。 ※これはあくまで例です。 でも、「そんなルールを決めていたら、底値で買えないよ」と思う人もいるかもしれませんが、底値で買おうとは思わない方がいいでしょう。後になってみれば「ここが底値だったな」と振り返ることはできますが、底値がどこになるかなんて判断するのは難しいと思います。相場の世界では、「頭と尻尾はくれてやれ」という格言があります。投資家の心理としては、「最安値で買って、最高値で売りたい」ものですが、そんなことはほとんど不可能で失敗しがちです。買う時も売る時も上下は少し残した方がよいと言われています。 株価暴落が来たら では、いざ暴落が起こった後はどうするかというと、もう簡単です。暴落前につくったルールに従って動くのみです。ここでは何か判断を下す必要はありません。暴落が来て買い増しをした後に、もしかすると二番底が来るかもしれません。その時はその時で、甘んじて受け入れることが肝心です。一度マーケットに入ったら、絶対に売らない。ガチでホールドです。 それから、積立NISAや課税口座を使って、積立投資をしている方も多いと思います。念のためですが、この積立投資はルーティンで継続することが超重要です。投資を始めたばかりの方の中には、「株価が暴落する前に売却した方がいいの?」ですとか、「暴落したら積立を止めた方がいいの?」といったことを考えてしまう人もいます。不安になる気持ちは分かりますが、積立投資は思考停止で継続すべきです。 積立投資の良いところはドルコスト平均法、つまり定時定額購入ができるという点です。価格が高い時には少なく買って、価格が低い時には沢山買えるので、購入価格を平準化して投資信託を購入することができます。買うタイミングでは、それが底値であるように思えたとしても、それが本当に底値であったのかどうかは後になってみないと分かりません。なので、購入価格を平準化できる積立投資はヘンにイジることはしないで淡々と継続して、長期目線で購入価格を平準化させるべきものです。なので暴落時に一括投資をするのと、日頃からやっている積立投資を混同しないようにしましょう。積立投資は暴落が来ようが、バブルであろうが関係ありません。思考停止で淡々と継続するのみです。 株価暴落前にやっておくべき対策 まとめ ということで、株価暴落への備えについてお話をしてきました。対策は、暴落が発生する「前」に講じておくことが肝要です。ピンチをチャンスに変えられるようにしっかりと準備を進めておきましょう。
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