こんにちは、Massaです。
現代の日本では、若い方の中でもFIRE、つまりセミリタイアをしたいという声が増えています。
そのFIREを実現するには、４％ルールに乗っかっていくのが鉄板・且つ有効な方法であるのは間違いありません。
今回は、４％ルールがどういうものかを、簡単におさらいします。
そして４％ルールというのは、現金を取り崩すのではなくて、金融資産で運用しながら取り崩すものですので、
４％ルールで取り崩す金融資産というのはどういうものなのかを解説します。
そして４％ルールで使うべき、優秀な商品をいくつか、比較をしながら紹介してまいります。
まず４％ルールというのは、アメリカのトリニティ大学の論文で発表された方法で、資産を運用しながら毎年４％ずつ取り崩していくと、30年後にも96％の確率で資産が残っているというものです。
ちなみに、この４％ルールはその後も更新されていまして、最新の研究では、96％ではなく100％となっています。
この４％ルールは、早期リタイア・セミリタイアをする上で、大変有効な手段として知られています。
４％ルールでは、セミリタイアをする段階では、年間の生活費の２５倍の資産を築いている必要があるとしています。
そうしますと、「月々１０万円あれば生活できるよ」という人であれば、3,000万円の資産を用意しておく必要がありますし、
月々の生活費が２０万円であればリタイアの段階で6,000万円、
３０万円であれば9,000万円の資産が必要ということになります。
毎年４％ずつ取り崩ししていったら25年で枯渇してしまうんじゃないの？ という疑問を持つ方もいらっしゃるかもしれませんが、現金で取り崩していったら当然ながら25年で枯渇します。
大事なのは、運用しながら取り崩すことです。
４％ルールの基本は、運用する資産の半分を株式、半分を債券で保有して、これらを毎年４％ずつ取り崩していくことです。
中でも株式については、S&P500に連動するインデックスファンド、債券については長期高格付け米国社債や、最新の研究では中期米国国債で運用することを前提としています。
おさらい（インデックスファンド、投資信託・ETF）
今出てきた「インデックスファンド」というのは、何らかの指数に連動した運用成績を目指す投資信託やETFのことです。
NYダウやS&P500、日経平均などの指数に連動させることで、市場平均レベルの手堅いリターンを得ようというのがインデックスファンドの特徴です。
今出てきた投資信託やETFがどういうものかと言いますと、いずれも金融資産を詰め合わせたもので、一つの商品を買うだけで分散投資ができるというのが特長です。
ETFとはExchange Traded Fundの略で、日本語では「上場投資信託」といいます。
つまり両者の違いは、株式市場に上場しているか、上場していないかにあります。
その他、投資信託とETFの違いは色々とありますが、大きくはこの２つになるかと思います。
価格については、投資信託では一日一回だけ基準価格が算出されるのに対して、ETFは証券取引所で売買されますので、個別株と同様に価格はリアルタイムで変動します。
分配金については、投資信託では都度都度私たちの手元に入ってくるのではなくて自動的に再投資されますが、ETFでは個別株の配当と同じように分配金として都度都度私たち手元にお金が入ってきます。
超ザックリですが、投資信託とETFの違いはこんなところです。
「分配金が手元に入ってくるとか、自動で再投資されるっていうのはどういうことだ？！」と思われた方もいらっしゃるかもしれませんので、少しだけ説明を加えさせてください。
ETFは年に数回、リターンが分配金として私たち投資家の手元に入ってくるのですが、その際もれなく約20％の税金が取られます。
それを再度投資に回そうとすると、税金が引かれたあとの資金を投資することになるので、再投資の効率はどうしても下がってしまいます。
一方、投資信託は大半の商品が再投資型となっていまして、得られたリターンは都度都度私たち投資家の手元に入ってくるのではなくて、自動で再投資されます。
手元に入って来ないため税金が取られませんので、税金が引かれる前の金額を投資に回すことができます。
よって再投資の効率という点では、圧倒的に投資信託の方に優位性があります。
ただし４％ルールで運用しながら取り崩すのであれば、一部が分配金として先に手元に入ってくるのか、自分で取り崩すかの違いですので、正直、そこまで気にする必要はないかと思います。
こういったところが、投資信託とETFの違いになります。
４％ルールに使える商品（株式）
それではここからが本題で、４％ルールを使ってセミリタイアするにあたりまして、株式と債券それぞれ、具体的にどんな金融商品を運用していけばいいのかを解説していきます。
今回の動画は前半戦ということで、まず株式の部分について解説します。
株式の部分については、S&P500に連動するインデックスファンドを運用することが４％ルールの前提ですので、候補となる商品は次の４つあたりになるかと思っています。
ETFからは、SPY（SPDR S&P500 ETF）、そしてVOO（バンガード S&P500 ETF）。
投資信託からは、eMAXIS Slim米国株式S&P500、そしてSBIバンガード・S&P500です。
この４つの特徴を比較しながら解説します。
SPYは形態としてはETFで、ベンチマークは勿論S&P500。
設定日、つまり発売日が93年の１月と、かなり古い歴史を持ちます。
純資産額は日本円で39兆円と、想像を絶する額になっていまして、世界中から人気が集まっている証拠となります。
銘柄数は506銘柄。これはそもそもS&P500が約500銘柄の加重平均を取るものですので、当然といえば当然の銘柄数となります。
直近のリターンは56％。ニュースではよくNYダウの最高値更新が報じられていますが、S&P500も勿論 爆騰しています。
年間リターンは過去10年平均では、13.77％。４％ルールでは、米国株のインデックスファンドで期待されるリターンは７％ですので、それを余裕で上回っています。
そしてETFのデメリットになるのですが、ETFは購入する度、そして売却する度に税込み0.495%の手数料がかかります。
またSPYは米国に籍を置くETFですので、購入に際してはUSドルに両替する必要がありますので、１ドル両替するのに25銭の手数料がかかります。
その代わりですが、保有する上での手数料は大変安くなっていまして、保有する資産額の0.09%となっています。これは後ほど説明する投資信託の手数料と比べると、桁違いの安さとなります。
分配金は2020年においては、一回あたり保有額の1.53%が入ってきまして、これが年４回入ってきました。
VOOはSPYと重複する部分が多いです。
設定日が2010年9月とSPYよりは新しいため純資産額はSPYには及びません。といっても23兆円と、これまた想像を絶する額が集まっています。
そして注目すべきは保有額に応じてかかる手数料が何と0.03％と、更に更に低コストになっていまして、あらゆるETFの中でも最低水準の手数料です。
ここまでがETFで、つづいてeMAXIS Slimを見てみましょう。
こちらは投資信託で、ベンチマークは勿論S&P500。
設定日は2018年7月と、人気商品の割には意外ですが、まだまだ歴史の新しい商品になります。
純資産額は3,400億円と、日本の投資信託の中では破天荒なレベルで高い額となっていまして、人気の高さを物語っています。
銘柄数は505銘柄。直近１年の年間のリターンは55.5％と、SPYやVOOと同じレベルになっています。これは同じくS&P500に連動する運用がされているので、当然といえば当然です。
過去10年のリターンを見ようとしても、設定日から３年も経過していないため、残念ながらデータが無いのですが、あくまでS&P500に連動しますので、結局はSPYやVOOと同じようなリターンになってくると考えられます。
eMAXIS Slimは日本の投資信託ですので、売買手数料と為替手数料はかかりません。
保有にかかる手数料については、信託報酬と隠れコストを合わせた実質コストで0.141％と、日本の投資信託の中でトップクラスの低水準となっています。
最後に分配金ですが、投資信託はリターンが都度都度分配金として私たち投資家の手元に入ってくるのではなくて、そのリターンは自動で再投資されますので、分配金はありません。
SBIバンガードについては、大方eMAXIS Slimと似かよった内容となっています。
SBIバンガードの方が１年ほど後発なのですが、とにかく手数料が安いのが魅力です。
４％ルール 商品（株式） まとめ
今の比較を振り返りますと、ETFのメリットとしては、保有コストが安いこと、そして、取り崩さない時でも分配金は入ること、というのがあります。
これは他の投稿で解説をしているのですが、価格が暴落している時には資産の取り崩しを少なくしたり、あるいは取り崩すのを控えたりする場面がありえますので、そういった時でも不労所得が分配金として入ってくるというのは、メリットになるものと思います。
また、通貨の分散ができるというのは大きいと思います。
将来もらう退職金や年金は日本円でもらうでしょうから、運用資産ぐらいはドルベースで保有するというのは、リスク分散としては有効だと思います。
逆にETFのデメリットですが、売却の度に税込で0.495％の手数料がかかる上に、日本円を受け取ろうとすると為替手数料がかかります。
せっかく運用している資産なのに手数料が取られるというのは、少々やり切れない気持ちになるかもしれません。
そして、米国ETFを運用してリターンが生まれると、リターンに対して米国で10％、日本で20％の税金がかかります。
二重で課税されているので、米国でかかる10％の税金は確定申告をすれば取り戻せるのですが、ちょっと面倒に感じてしまうかもしれません。
続いて投資信託のメリットですが、売買手数料が無料であること。
そして、リターンは分配金として都度都度入ってくるのではなくて、自動で再投資されることが投資信託の大きな特徴です。
そして、３つ目、資産形成の延長で運用できるのはメリットだと思います。
今や将来の資産形成のために積立投資をしている人が多くなっているかと思いますが、資産形成は投資信託を購入して行うのが最も手堅くて効果も大きくなります。
ですので、若い時からセミリタイアのタイミングまで投資信託で積み立ててきたのであれば、そのまま運用しつつ、取り崩していくのが良いと思います。
ヘンにETFに買い替えると、余計な税金がかかったり、価格差があるタイミングだったら損をする可能性がありますので、投資信託で資産形成してきた人は投資信託のままでいいと思います。
デメリットとしては、投資信託は分配金が入ってこないので、取り崩さない時には１円も入らないということです。
以上が株式におけるETFと投資信託それぞれのメリット・デメリットの説明でしたが、ETFは少々複雑で、投資信託がシンプルかなと思います。
そして個人的には、投資信託であれば資産形成段階の延長で運用して、取り崩していけるというのが一番大きいんじゃないかなと思います。
ということで今回、４％ルールを実行していく上で候補となる商品を紹介してきました。
次回の投稿では、残り半分の債券の部分についてはどのような商品が候補となるのかを解説していきます。
コメント