長期投資マスターコース
このコース1本で将来の課題解決!
「15」のカテゴリーを8回(90分/回)のマンツーマンレッスンで学びます。
知識を得るだけでは終わらせません。実践に移すところまでお世話致します。
※基本はWeb形式です。全国どこからでも受講いただけます。
「15」のカテゴリーを8回(90分/回)のマンツーマンレッスンで学びます。
知識を得るだけでは終わらせません。実践に移すところまでお世話致します。
※基本はWeb形式です。全国どこからでも受講いただけます。
よく「ウチにはまとまった資金が無いから資産形成ができない」という言葉を聞きますが、長期投資ではまとまった資金は不要です。
長期投資は毎月少額を積み立てていく「積立投資」が基本だからです。極論、月々100円から投資できます。
長期間に渡って一定のタイミングで一定の額を投資することで、資産取得額を平準化することができます。
金融資産(株・債券など)の価格は上昇・下降を繰り返します。価格上昇時には少しだけ買い、下降時には多く買うという「ドルコスト平均法」によって、時間的なリスク分散が可能となります。
個別株とは異なり、投資信託では配当(分配金)は都度手元に入ってくるのではなく、自動で再投資されます。
つまり元本に利益を上乗せしたものが新たに元本となり、元本が雪だるま式に増えていきます。
これが「複利効果」です。
投資する商品を決めて、一旦積立設定をしてしまえば、基本、後はやることはありません。 相場の下落によって資産額が一時的に減ることはありますが、長期的に成長する商品選んだら、自動設定に任せて淡々と積立投資をすることこそ最も手堅い資産形成術です。
「いつ」「いくら」の資産を形成するつもりなのかを把握していない人が多過ぎます。
長期投資を始めるにあたっては外部環境と自身の環境を把握することが必要です。
さもないと、投資によって形成すべき資産額を把握することができず、老後を迎えてみて「資金が足りなかった」という事態になりかねません。
これらを把握した上で、投資商品を選定して積立設定をすることが、本コースのゴールとなります。
世間を騒がせた「二千万円問題」は理にかなっている部分もありますが、不完全です。人によって状況が異なる上に、年金受給額と時期が変わることは必至だからです。
同コースでは、生涯費用計算を通じて、老後生活の開始時までにどれほどの資産を形成しておくべきなのかを把握します。
老後資金の不足を埋める方法こそ「長期投資」なのです。
日本のみならず、世界各国は健全な経済成長のために年2-3%のインフレを推進しています。
インフレが進行すると現金の価値は低下し、同じ一万円でも、以前は買えていたものが買えなくなります。つまり、銀行預金はインフレに対して最も無防備です。
私たちはインフレ率を上回るスピードで資産を増やしたり、またインフレに強い金融資産で資産形成をしていく必要があります。
NISA,iDeCoなどの資産形成をする制度を整備した政府をどう思いますか? 親切だと思いますか? いや、「ついに国民の面倒を見切れなくなった」と考えるべきでしょう。
「一億総活躍」「副業兼業」は聞こえはいいですが、一生労働し続けなければならないことを意味します。もはや国の年金制度だけでは国民の生活を支え切れなくなります。
その中、NISAやiDeCoなどの非課税制度が整備されているため、使わない手はありません。正しく理解することが大事です。
日本人は資産の大半を現金で保有しています。これは歴史的背景によって作られた慣習です。
一方、アメリカ人は資産の大半を株・債券などの金融資産で保有し、現金保有率は10-20%程です。お金が増える体質が備わっています。
日本人が相対的に貧乏になっていくのは当然です。
投資においては、元本に対してインカムゲイン(配当・利息など)が付くことで資産が増えていきます。
インカムゲインの付き方には、「単利」と「複利」があります。単利運用ではインカムゲインは不労所得として手元に入りますが、資産形成の基本はインカムゲインを再投資する複利運用です。
複利の仕組みと効果を把握することは重要です。自分自身で複利計算ができるようになれば、将来見込まれる資産額も計算できるようになります。
よく「まとまったお金が無いから投資は出来ない」という言葉を聞かされます。たしかに、まとまった資金が無ければ「一括投資」はできません。
しかし、長期投資の基本は「積立投資」です。一定のタイミングで一定の金額を投資すること(ドルコスト平均法)で、金融資産取得額の平準化(=時間のリスク分散)を図ることが可能です。
投資信託とは株式、債券など金融資産の詰め合わせであり、一つの商品を買うだけで分散投資をすることが可能です。
個別株で分散投資をしようと思っても、実は100株単位でしか購入できなかったり、とても時間・手間がかかるため、現実的ではありません。
投資信託は、そんな金銭的・時間的な障壁を取っ払ってくれる優れ者です。
一口に投資信託といっても、中身は株式型、債券型、あるいは複数の種類を含むバランス型など、構成は様々です。
株式には株式の役割があり、債券には債券の役割があります。
特性を把握していないと、「資産を形成する段階」であるにもかかわらず、「資産を守る布陣」を敷いてしまう事態に陥ります。
金融機関の窓口で勧められる商品は手数料が高く、資産形成の足かせにしかなりません。彼ら自身が儲かることしか考えていません。
今や投資の基本はネット証券です。余計なコストがカットされ、資産形成しやすい環境が整備されています。
証券会社間での競争は激化し、ポイント還元制度やその他特典が充実しています。自分に合った証券会社を選んで口座開設することが大事です。
投資によって「いつ」「いくら」の資産ができるのか、おおまかに計算して予測することが可能です。
将来不足する金額が把握できていれば、かけるべき投資額と時間を計算するのみです。
これまで、定年後の生活は「定年までに貯めた現金を取り崩す」のが主流でしたが、これからは「資産を運用しながら取り崩す」べきです。
極論、取り崩す割合がリターンの以下の割合であれば、資産は減りません。資産が資産を生み続けます。
出口戦略までをも含めて「投資」なのです。
投資先のエリア(米国、新興国など)によって、期待リターンとリスク(振れ幅)は異なります。
目標とする資産額と許容できるリスクを鑑みて、投資対象エリアを選定します。
投資先エリアを大間違いすると、資産は増えません。
日本には顧客に損をさせて金融機関が得をするような「ぼったくり商品」で溢れています。
2018年1月のつみたてNISA開始によって大分スクリーニングされましたが、「まだまだ」です。
実は優秀な商品ほど歴史が浅く見極めが難しいため、投資信託を評価する着眼点と手法を身に着けることが重要です。
同じ投資対象エリアでも、商品によってパフォーマンスは異なります。
目論見書・運用報告書・その他ツールを用いることで、各商品のパフォーマンスを解析できるようになります。
証券口座を開設して、投資する商品を選定できたら、毎月決まった時期に決まった額を投資する「積立設定」をします。
あとはハッキリ言って思考停止です。寧ろ資産価値の変動に惑わされず、何も手を出さないことが長期投資の大前提です。
190,000円(90分×8回)
※Zoomによるオンラインでマンツーマン
ご希望の方にはWeb面談時のビデオをお送りします。3か月間ご覧いただけるようにしていますので、存分に復習可能です。
受講期間中、疑問点があれば、いつでもお気軽にご質問・ご相談いただけます。 納得いくまで聞いてください。